📊 年収別比較テーブル

この比較テーブルの見方

上の表は年収300万円〜1,500万円を50万円刻みで並べ、各行に社保・所得税・住民税・手取り・手取り率・ふるさと納税上限を横並びで表示します。同じ年収でも、勤務形態（会社員 or 自営業）・扶養家族の有無・年齢（介護保険）で各列の金額は変わるため、上のフォームの条件を変えて再表示すると比較できます。会社員で差し引かれるのは所得税・住民税・健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・（40〜64歳は）介護保険料の6項目です（出典：国税庁、協会けんぽ「保険料額表」、日本年金機構）。

黄色でハイライトされた「税率ブラケットが変わる年収帯」

年収欄に*が付き行が黄色く反転しているのは、その50万円の刻みで所得税の税率区分（ブラケット）をまたぐ年収帯です。所得税は7段階の累進税率で、課税所得（年収から各種控除を差引いた額）ごとに195万円以下:5%、330万円以下:10%、695万円以下:20%、900万円以下:23%、1,800万円以下:33%、4,000万円以下:40%、それ超:45%。給与所得控除（最低55万円〜上限195万円）と社会保険料控除・基礎控除を経て課税所得が決まるため、独身・扶養なしでは概ね年収500万円弱で10%税率帯、年収900万円超で20%税率帯、年収1,200万円弱で23%税率帯に入ります。この境目をまたぐと、増えた額面に対する手取りの伸びが鈍くなります。

「手取り率」列の読み取り目安

年収が上がるほど所得税率（累進）と社会保険料の絶対額は増えますが、社会保険料には標準報酬月額の上限があるため、手取り率は段階的に低下します。独身・扶養なし・40歳未満の会社員の場合、手取り率（額面に対する手取り）は年収300万円→約80%、年収500万円→約78%、年収700万円→約76%、年収1,000万円→約73%、年収1,500万円→約68%が目安です。所得税の高税率帯に入ると低下が加速し、年収1,000万円を超えると配偶者控除がゼロになります。

表が前提としている条件・反映していないもの

給与所得控除は年収850万円超で上限195万円に達し（一定の場合を除く）、合計所得2,400万円超で基礎控除が段階的に減額、2,500万円超で消滅します。本テーブルは標準的な会社員（協会けんぽ・年齢40歳未満・扶養なし）を前提とした概算で、組合健保・賞与込み・住宅手当・通勤手当などは反映していません。住宅ローン控除・iDeCo・ふるさと納税を活用すれば実質手取り率はさらに上がります。